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僕たちが待ち望んでいた微塵

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10分 cooking

スイートチリソースとカレー粉で
甘辛スパイシー照り焼きチキン
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ビールが恋しくなる甘辛スパイシー。
 材料


・トリモモ肉 ── 350~400㌘
・塩、胡椒、お酒、薄力粉、サラダ油
・●スイートチリソース ── 大さじ3
・●お酒、お醤油 ── 各大さじ1
・●蜂蜜、カレー粉 ── 各こさじ2
・●すりおろしニンニク ── 1欠片分
・●胡椒、チリペッパー ── 適量、お好み

 


 詳しい作り方


 

01

食べやすく切ったトリモモに塩、胡椒、大さじ1のお酒をふり 薄力粉をまぶす。

●を合わせる

サラダ油でトリモモを焼いたら●を絡ませます

タレを絡める前に、余計な油分をキッチンペーパーで拭き取ってから絡めると◎

02

コネギやマヨビームを。

03

トリひき肉→200㌘
あら微塵レンコン→100㌘
長ネギみじん切りなど
混ぜて焼いた 鶏つくねverも作りました。

ぴんからきりまでいろいろ微塵集めてみました。

 
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   敗戦72年、日中関係はこのように悪化してきた

今日は、太平洋戦争が終わって72年を迎える日だ。翻って見るに、日本は新興国の通弊として、武力により国際情勢の行き詰まりを解決しようとした。それが、内外に筆舌に尽くしがたい災禍をもたらし、日本の軍国主義は滅び去った。最近、日本の軍備強化や安保体制の拡充から、中韓では「日本軍国主義」復活を懸念する声も聞かれる。特に、中国では故意にそれを言いふらして、自らの軍拡路線を覆い隠そうとしている。日本人は、この姿勢を見透かしており、かつての「親中派」が世論の3%程度にまで減った理由だ。すっかり、「中国びいき」が減って、今や見る影もない。

日本は、中国に対して大きな精神的な債務を負っている。清国崩壊後、中国の政治経済の混迷期に乗じて戦争を仕掛けたことは、当時の世界情勢が「植民地争奪戦」という事態にあったとはいえ、大いに反省すべきだ。その中国は、今次大戦終了後に賠償金を一銭も請求しなかった。蒋介石政権が、共産党との内戦で日本の支援を得たいという狙いも込められていた。内戦で勝利を収めた共産党政権も、対日国交回復にあたり、賠償金を請求することはなかった。これが、日本人を大いに感激させて「中国びいき」を増やす要因になった。

国交回復(1972年)後の日本は、中国へ最大の経済支援をしてきた。ODA(政府開発援助)では、累計3兆1000億円余も支援し日本の支援額として1位だ。これが、中国のインフラ投資を支え、外資企業の中国進出の呼び水になった。日本企業も積極的に進出して、資本・技術の両面で中国企業を支えてきた。また、天安門事件(1989年)で孤立した中国を、再び世界の外交舞台へ誘ったのは日本である。この頃までが、日中関係が最も良好な時期であろう。互いに理解し合えた時期である。日本を政治的に批判することはなかった。

その後は、中国経済の成長が顕著になるとともに、対日姿勢は次第に強硬策に転じてきた。経済面での自信が、日本の「戦争責任追及」へと形を変えたのだ。靖国問題は、日本メディアが後押ししたので最大の日中外交問題となった。日中関係が抜き差しならぬ事態に入るきっかけは、江沢民氏の国家主席就任(1993年)後である。江氏は実父とともに、蒋介石時代に旧日本軍へ協力していた経緯がある。これを隠すべく、あえて強硬な反日路線を打ち出した。国内では、「反日教育」を徹底的に始めて現在に至っている。

旧日本軍による「南京事件」が、大きくクローズアップしたのは江氏の国家主席時代だ。それまで、中国では政治問題として扱わなかった。蒋介石時代、南京では共産党員の虐殺が行なわれたので、この件には触れずにいたのだ。ところが、江氏が南京事件を大きく取り上げ、犠牲者の数を5万人、10万人、15万人とつり上げ、20万人へ膨れあがっている。最近では、30万人説まで飛び出している。こうして、犠牲者の数をオモチャのように扱う姿勢に根本的な疑念を持つ。南京事件の犠牲者を心から悼む、厳粛さが微塵も見られないのだ。

南京事件が起こったことは事実である。極東国際軍事裁判(東京裁判)では、責任者の松井石根大将が死刑に処せられた。ただ、日本人が腑に落ちないのは、中国が南京事件を外交目的に利用していることだ。日本側が、犠牲者の数について異を唱えると、「南京事件を認めない」として政治問題化させる。こういう中国政府の悪意に対して、日本人は不信の念を深めているのだ。

もう一つ、尖閣諸島問題である。新中国になって、『人民日報』が尖閣諸島は日本領であると認めた記事を掲載した。また、尖閣諸島で水産加工工場をつくって居住していたのも日本人である。国際法での領土要件を全て備えているのは日本である。それにも関わらず中国は、尖閣諸島付近に膨大な石油資源が賦存していることが判明した結果、「中国領」と後出しじゃんけんで言い出した。後の南シナ海問題と同じ軌跡を通っている。

この不誠実な態度は、前記の南京事件の犠牲者の数を恣意的に増やすことと相まって、日本人の心に決定的な「中国不信」を植え付けている。日本人が、日中戦争による多大の被害を与えた自責の念を超えて、中国へ拭いがたい疑惑の気持ちがわき上がっているのだ。

南シナ海での中国の行動も、日本人の理解を超えている。突然、南シナ海の9割が中国領海と宣言して、島嶼を埋め立て軍事基地にしてしまった。米海軍がフィリピン基地を撤収した隙を突いた意図的な行動である。常設仲裁裁判所は昨年7月、中国の主張をことごとく否定して、「歴史的にも中国の領海であった事実はない」と完膚なきまでに否定したのだ。これに対して中国政府は、「紙くずの判決」と言い捨てた。この傲慢な態度は、国際社会で絶対に受け入れがたことである。

日本もかつて同じ過ちをしている。国際連盟から日本軍の満州(中国東北部)撤兵を要求されながらそれを拒否。その後、国際連盟を脱退(1933年)した。これによって、米国を中心とするABCDラインによる経済封鎖を受け、最後は太平洋戦争へと突き進む愚を犯した。まさに、日本軍国主義の自滅である。

中国も、日本と同じ過ちに陥る危険性を秘めているのだ。南シナ海へは、英・仏海軍も重大な関心を寄せている。自由航行作戦を展開すると発表した。米海軍は言うまでもない。北朝鮮問題の次は南シナ海問題に移る。どう見ても、中国は日本軍国主義の後を追っている形だ。日本人から見ると、中国が危険千万な道へ自ら入り込んでいるように映る。新興国特有の「国威発揚」という夢に酔った行動だ。「国威発揚」には、常に傲慢さがつきまとう。

この傲慢さは、外相と中国の王毅外相との会談でも飛び出した。8月7日の()関連外相会議に出席するため、・マニラで両国外相会談が開かれた。

『朝日新聞 電子版』(8月7日付)によると、王氏は会談冒頭で「あなたのお父さんは正直な政治家で、歴史の話をすれば心の態度を表明した」と切り出し、洋平氏に言及。「あなたが外相になると知って、私たちの多くが期待を抱いた」と強調した。さらに「今日、東アジア(EAS)外相会議であなたの
発言を聞いて率直に言って失望した。発言は完全に米国があなたに与えた任務のような感じだ」と批判した。

初対面の会談で、何という礼を欠いた発言であるか。河野外相からは痛烈な一発を食らっている。「中国には、大国としての振る舞いというものを身につけていただく必要がある」と言下に拒否された。この通りだ。TPOを心得た発言が外交官の責務である。私はかねてから王外相の資質に疑問を感じている。彼は、言動だけが派手な「はったり屋」である。「大言壮語」の典型例を彼の言動に見る。

日本から見た中国は以上のように、一人歩きを始めた子どもが、見境もなく危険なゾーンへ向かっているように見える。周辺国を軍事威嚇する姿は狂気そのものだ。ここで、中国周辺国が中国をどのように捉えているかという調査結果を紹介したい

『サーチナー』(8月1日付)は、次のように伝えた。

(1)「アメリカのシンクタンクであるピュー研究所が、2017年2月16日から5月8日までの間に、38カ国の4万1953人を対象に中国に対するイメージを調査した。それによると、中国への好感度の高い国は経済面(貿易や援助)で高い依存度の国が多い。好感度の低い国は、いずれも周辺国で領土問題を抱えている国である」

■中国への好感度が高い国
 
1位 ナイジェリア 72ポイント
2位 ロシア 70ポイント
3位 オーストラリア、セネガル 64ポイント
 
■中国への好感度が低い国
 
1位 ベトナム 10ポイント
2位 日本 13ポイント
3位 インド 26ポイント
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前記の好感度の低い国を「嫌中国」とすれば、冒頭のタイトルに上げたように「越・日・印」である。

ベトナムは、南シナ海で島嶼を中国に占領されてしまった。中国の圧倒的な軍備を前にして泣き寝入りを余儀なくされている。それだけに胸中、怒りが沸騰しているのだろう。ベトナムは歴史的に中国の属国にされた経験があるだけに、中国への警戒心はことのほか強い。TPP(環太平洋経済連携協定)では、参加12ヶ国の一つだ。国内の産業をTPPの高度の自由貿易経済体制に合わせ、「脱中国」が念願になっている。ともかく、中国と縁を切りたいというのだ。

日本の「嫌中度」はベトナムと大差がない。中国は国内情勢が不安定になると、関心を外に向けるべく「反日」の言動を始める。それは、もはや病的とまで言って差し支えないほどだ。「日本軍国主義」、「歴史の反省がない」、「日本帝国主義」と言いたい放題だ。国連で中国首相(温家宝氏と李克強氏)が、尖閣諸島を巡って「日本は泥棒」と公式発言した国である。泥棒呼ばわりする下品な国が中国である。感情にコントロールができないほど興奮したのだ。

中国は米国との関係が悪化すると、日本へ「ニーハオ」とにじり寄ってくる国だ。今ちょうど、その段階に入っている。先のG20サミットでの日中首脳会談では、初めて両国の国旗を掲げた。それ以前は、恥ずかしげもなく国旗を掲げない差別行為をしてきた。習氏はニコリともせず苦虫を噛むような顔で「会ってやる」式の態度であった。この様子を見た日本人ならば、安倍首相を支持する、しないに関わりなく心底、中国への反感を覚えたであろう。余りにも、見え透いた姿勢を取るから、日本人は中国を子供じみた行動として嫌うのだ。

日本人の中国観について、昨年12月の内閣府による外交世論調査から見ておきたい。

中国に親しみを感じる 3.4%

中国にどちらかと言えば親しみを感じる  13.4%

合計                  16.8%

中国に親しみを感じない 46.0%

中国にどちらかと言えば親しみを感じない 34.0%

合計                  80.5%

日中復交時代の日本は圧倒的に「中国びいき」であった。それが45年経って80%の日本人が中国へ親しみを感じなくなった。なかでも、「絶対に嫌い」な人が46%もいる。日本人の半分が「拒否」なのだ。中国政府は、日本を愚弄する態度を改めることが先決である。これが、中国の国益にプラスになることに気づくことだ。さしずめ、先の王外相の発言は、日本人のさらなる怒りを買っているはずだ。

インドは常時、中国と国境紛争の種を抱えている。それだけでない。中国の「一帯一路」プロジェクトでは、海上ルートでインドを取り囲むように軍港整備に乗り出している。スリランカに99年の租借権で軍港を借り上げる契約を結んだ。インドが神経過敏になるのは当然である。中国がいかなる言い訳をしたところで、インドを納得させることは不可能だ。

インドは歴史的に守ってきた「非同盟主義」を放棄する姿勢だ。「非同盟主義」とは、いかなる軍事同盟や軍事ブロックにも参加せず、外国軍隊の駐留や軍事基地の設置を認めないことだ。ネール首相以来、インドはこの精神にそって安全保障政策としてきた。だが、中国の軍拡に備えて、日米との三カ国海軍の合同演習を始めている。「非同盟主義」から、一歩踏み出している感じだ。インドは間もなく経済成長率で中国を追い抜き、2024年以降には人口が世界一になる見込みだ。インドに、追い風となっている。

中国が、隣国インドを安全保障面で刺激する。これは最大の失策であろう。インドは潜在的に、技術開発力を持つ人材が豊富であり、なんと言っても民主主義国である。かつてインドの閣僚が言い放った言葉に、「インドは民主化されたが、中国はまだこれからの話だ」と格下に見ている。これは、国家としての発展力において、インドが極めて優位な位置にあることを表している。中国の民主化など、現状では想像すらもできない。実施すれば、国内騒乱で分裂は不可避であろう。民主国と独裁国では、経済成長率にどれだけの格差がつくか。中印で、興味深いレースが始まる。それを、とくと眺めたい。中国の鼻っ柱はいつ折れるのか。それが見物(みもの)だ。

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(2017年8月15日)

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